キャリアの考え方

転職希望先の年収について考えておくべき2つの視点

現年収について不満や妥当性を不安視することは、
転職のキッカケとしてよくある話です。

「自分の年収は、低いのではないだろうか。」
「自分の年収は、妥当ではないのではないだろうか。」
「自分の年収は、これからどうなっていくのだろうか。」
「自分の年収は、どうしたらあがるのだろうか。」

これらは実際に寄せられた年収に対する悩みです。

自分の希望年収については、どう考えるのが良いのでしょうか。
こちらは、あくまでも「転職面接時に答える用」「根拠を示す用」という意味合いではなく、自分自身のために考えていく用と捉えて、記事を御覧ください。

希望年収に関しての考えておく視点は2つあります。

①転職先(現職でもOK)の年収の上がり幅はどれくらいか。
②現状の生活に必要なコストはどれくらいか。

①に関しては、これからの年収の上がり方を指していて、
②に関しては、現状の生活から逆算して必要な金額を割り出す考え方です。

順番に考えていきましょう。

①転職先(現職)の年収の上がり幅

年収は、基本的に業界の成長性・会社業績・会社が定めた評価制度などにより
決まってきます。

転職先として考えている業界は成長産業でしょうか。それとも衰退産業でしょうか。
成長産業であれば、会社業績も基本的には比例してあがる可能性が高く、多くの利益が得られ、それに比例してポストも増え、年収もあがっていく可能性が高いと考えられます。

衰退産業であれば、いくら従業員の努力をしても限りがある可能性もあります。
特に、近年の技術発達により衰退して企業であれば、さらに危険な業界であると考えられます。

会社業績に関しては、上場している会社であれば株主・投資家に向けてPL(損益計算書)・BS(貸借対照表)・CF(キャッシュフロー計算書)が公開されているので
ある程度把握することができます。
ここでは各財務諸表についての説明は控えますが、一番理解しやすいのはPLでしょう。
上場している会社であれば「業績ハイライト」という項目でおおよその売上推移・粗利推移・利益推移などを知ることができます。
年間でどれくらいの伸びをしているのか、
下がっているのか上がっているのか。
それらで会社の状態を少し掴むことができます。

さらに会社が定めた評価制度もとても重要です。
今はユニークな評価制度をオウンドメディアにして公開している企業もありますし、転職先のお知り合いを探したり、まずは「◎◎◎株式会社 年収」などの検索から始め、
転職口コミサイトや転職先のモデル年収などを確認してみることをお薦めします。
四季報やファイナンス情報などで平均年収を見ることも可能です。

但し、あくまでも平均年収は中央値ではなく、平均なので役員や取締役等の
年収が高い場合は按分されることを気にしておくと良いと思います。

それら自分自身の調査でもわからない場合は、面接時などにきちんと質問をしてみましょう。これは、決しておかしなことではなく、その質問に対して嫌な対応を取る面接官であれば、選考に進むのも一旦立ち止まってもいいかもしれません。

これらで、自身がおおよそどれくらいの年収まであがる可能性があるのか、を把握することが出来ると思います。
きちんとどれくらいの年収になる可能性があるのか?は把握しておきましょう。

繰り返しになりますが、重要なのは「上がり幅」です。
一生転職時の給料ということは、ないかと思っていますが
これからの成果がどれくらい年収に反映されるか、という視点は持っておくのをお薦めします。

②生活から逆算して必要な金額を割り出す

ここで、自身が欲しい月毎の金額を紙などに書いてみましょう。

モデルケースとして「都内在住の20代後半男性 独身 」としてみます。
なるべく細かく希望を書いてみましょう。

家賃 85,000円
食費 30,000円(1日1,000円×30日)
日用品費 10,000円
医療費 3,000円
交通費 10,000円
衣服費 20,000円
交際費 20,000円
車費 20,000円
美容費 5,000円
趣味費 10,000円
光熱費 10,000円
携帯費 10,000円
貯蓄 30,000円
合計 263,000円

これが手取りで受け取れるとなるとおおよそ額面で32万円ほど。
さらにボーナスが欲しいとなると…
月32万円×12か月+ボーナス100万円=484万円

これらから必要年収(最低希望年収)として480-500万と割り出します。

あくまでもすべての項目金額含めて推定ではありますが
これも必要な金額として割り出すやり方としては効果的です。

子どもを持つとまた状況がさらに一変すると思います。
その場合はそれをさらに出してみると良いかと思います。

これら①や②を参考に自身の年収を考えていくのをお奨めします。

まずは、自身で出来ることから、行動していきましょう。

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